ビジネス出張が若い世代のライフスタイルを高める
ビジネス出張が若い世代のライフスタイルを高める
Report: Business travel boosts younger gen lifestyles
(2025年10月15日) by Esther Hertzfeld
Source: Hotel Management

Source: Hotels.com
Hotels.comの調査によれば、若い世代の出張は業務の一環だけではなく、日々の生活体験を高める機会になっていることがわかりました。最新のHotels.comによる「ビジネス出張レポート」によれば、Z世代の85%とミレニアル世代の88%は出張がライフスタイルを高める機会になると言います。より良いホテルに宿泊したり、行きたかったレストランの評価をしたり、特典を貯めたり、出張は楽しみになります。さらに、これらの体験をソーシャルメディアで共有できます。
米国で2,000人の出張者を対象にした調査で、若い世代ほど出張先でより真剣に業務をこなします。調査では次の点があきらかになりました。
・追加料金を払ってアップグレードをします:Z世代の73%とミレニアル世代の77%は自身で追加料金を払い、より良いホテルにアップグレードします。同世代より高齢層のアップグレードの割合は48%です。
・#出張コンテンツ投稿:若い世代は出張のコンテンツをソーシャルメデイアに好んで投稿し、同世代より年齢の高い人に比べ、出張中は毎日3倍から5倍の投稿をします。75%は自身で高級レストランに行き、現地のエンターテイメントを楽しんでより良いコンテンツを作ります。
・出張機会の利用:ミレニアル世代は少しでも早く現地に到着し、より長く滞在します。40%は夜行便で早朝に到着し、54%は出張後も延泊して現地を一人で楽しみたいと言います。
・遠地への出張:Z世代とミレニアル世代が最もあこがれる出張先は東京で、より高齢層の人気の出張先はロンドンです。また、Z世代はベビーブーマーの5倍出張先にソウルを希望します。
・ロイヤリテイ特典獲得:出張者の58%は出張でロイヤリテイ特典を貯めると言います。半分近く(49%)は貯めた特典をレジャー旅行に使います。
グローバル広報担当VPのMelanie Fish氏は「Z世代のプロフェッショナルが出張を好む第一の理由はキャリア形成ですが、それを楽しまない理由はありません。」と言います。
ライフスタイルを高める
出張時にZ世代は自分のお金を使って出張先の体験をアップグレードすることにためらいはありません。より高齢の同僚と比べ、フライトをアップグレードする率は2倍以上(62%対25%) 、出張中に高級レストランでの食事やエンターテイメントへの出費(73%対38%)です。
企業の出張規定に制約がなければ、さらにアップグレードが加速します。Z世代の26%はスパを体験し、5人に1人はジムの有料レッスンを企業出張の費用に追加します。ミレニアル世代はフライトやホテルの客室アップグレードやエンターテイメントに費用を使い、より高齢層は公共交通機関を避けてタクシーやプライベートリムジンに出費します。
繋がりを大切に
Z世代は最も仲間を大切にする世代で、出張に仲間の同行を求めます(50%)。また、半数近く(45%)は出張後も、同僚と延泊してその土地を楽しみます。
若い世代は家族や友人と出張中もソーシャルメデイアで繋がり、毎日出張先の写真を3枚から5枚投稿します。ベビーブーマー世代のほとんどは毎日の投稿は1回以下で、20%は出張中の投稿はしません。
ブレジャー万歳
旅行者はビジネス出張とレジャーを融合した「ブレジャー」の夢をかなえています。出張者の57%にとって、訪れることのない土地へ出張で行けることは大きな喜びです。旅行者は出張後、その土地に平均で3日から4日滞在したいと思います。
出張先の希望は世代で異なりますが、Z世代とミレニアル世代のトップは東京、パリ、ニューヨークです。一方でX世代やベビープーマ―のトップはロンドンです。
出典:
Hotel Management
- <https://www.hotelmanagement.net/business-strategy/report-business-travel-boosts-younger-gen-lifestyles>
(注) 本記事は海外のホスピタリテイ業界関連情報をもとに、要約し翻訳してご提供しています。原文については、出典元をご参照願います。記事内の企業名、写真、ロゴは各社様に帰属します。本記事の開示先を限定しております。開示先以外への転用、公開は禁止させていただきます。
Note: This article is based on hospitality industry news and articles from sources described herein and translated to Japanese. To access to the original document, please refer to the source described herein. Copyright of photo and logo belong to each company. This document is for designated party only and not for public release and any copy or transfer of this document is prohibited.